◆第20期社員総会の御案内(Web/Zoom総会)                 (開催日:2024年8月初旬)



LED 機構は、設立から19年目の夏を迎えました。

 

貴社ますますご清栄のこととお喜び申し上げます。平素は当機構へのご支援、協力を賜り、深く感謝いたしております。

また、令和5年6 月1 日には設立19 年(法人設立14 年)を迎えることが出来ましたこと、一重に皆様ご協力の賜物と

謝申し上げるとともに、これまで同様のお引き立てを賜りますようお願い申し上げます。

日本照明工業会が発表しました照明成長戦略 “Lighting Vision 2030” は、

その戦略を具体的な戦術に特化し多くの指針を立案、国が目指す省エネ政策をバックアップしています。

また、2050 年カーボンニュートラル/脱炭素社会の実現に向けた、屋外照明の新たなモデルを創出するために、

スマートライティング(通信ネットワーク化したLED 街路灯等)・太陽光パネル一体型LED 街路灯等の計画策定・

設備導入への支援も順調に推移しております。

 

今では、半導体光源であるLED は、その普及によりあらゆるコネクテッド市場に活用されており、

LED を照明だけで評価する時代は変わりつつあり、LED 機構の運営構造も市場に即したものにしなければなりません。

協会設立から19 年の運営面においての見直しや、今後の進む方向等課題が山積みで、解決しなければならない問題も多く、

会員の皆様とともに切磋琢磨し、解決への方法を導き出してまいりたいと考えております。

LED 機構は『LED ビジネスネットワーク』を拡大するため、「モノづくりの素材から完成品までのピラミッド構造」

の組織で、会員同士がその歯車となって生産活動を行っております。

会員様は、その構造から自社の周辺には常時相談できるLEDプロ企業集団(会員相互)が存在するため、

クライアントの要求に敏速に答えが出せ、無駄な経費が節約出来、企業利益の創出に寄与しております。

LEDメーカーの集団でなく、市場にあるLEDに関する事業を展開する企業が集う

『LED(光源/照明/デバイス)異業種団体』です。

14 年前に公益社団化したことで益々与信力を高め、LED の問題点や、技術課題などの

「話題の宝庫」としてのWebセミナーも毎回が盛会となり、会員様の輪が広がっています。

  

令和5年6月1日

一般社団法人LED光源普及開発機構
代表理事 
小林 治彦


  

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